1月, 2016

償却方法及び耐用年数と組織再編

包括的承継の個人と法人

個人の相続は包括的承継といわれ、判決では、償却方法は法令の文理解釈から引き継ぎなし、耐用年数は法令の趣旨解釈から引継ぎ、とされています。(最高裁係争中)

法人に関しては、同じく包括的承継といわれる適格合併や会社分割等について、係争になっている事例はないのですが、実務の取扱いはどうなっているのでしょうか。

 

「移転・引継ぎ」という表現で

適格合併・適格分割型分割により資産等を移転した場合には被合併法人の合併直前の帳簿価額による引継ぎをする、ことと法令上表現されています。「譲渡(取得)」という言葉に対する「引継ぎ」との言葉を対置しての使い分けで、法人税法では、適格合併・適格分割型分割のみを包括的承継の性格を有する組織再編と位置づけして立法したように見受けられます。

 

組織再編の多様性と包括承継

減価償却資産の所有権変動を伴う適格組織再編には、合併・分割・現物出資・事後設立・現物分配があります。

このうち、適格合併・適格分割型分割以外は、簿価引継ぎとしての「譲渡(取得)」という規定なので、取得資産は新品の取得ではなく、中古資産の取得に該当することになります。従って、中古資産に対する耐用年数の特例が適用できます。

なお、合併は100%の会社分割で、分割型分割は分社型分割と子会社株式現物分配(あるいは株式交換)との組合せで、代替できてしまいます。

それ故か、適格合併・適格分割型分割も、初めは引継ぎ耐用年数のみの適用でしたが、「引継ぎ」も「取得」の一種との解釈となり、今では、他の適格組織再編に対するものと同じ扱いになっています。

 

包括承継の場合の償却方法の引継ぎ

償却方法の引継ぎがないという点は、法人税でも、個人所得税での相続の場合と同じ扱いのようです。

ただし、法人税には、実質的に償却方法の引継ぎがあるとの公開情報があります。合併や分割での資産承継法人の引継ぎ取得時期としての過去の時点において、その資産承継法人が選択していた償却方法が、資産引渡し法人と同じならば、その償却方法が適用になる、とのことなので、実質的に償却方法を引き継いだと同じ結果になります。(なお、遡及しての償却方法の選択届も認められています。)

U-23日本代表 リオデジャネイロ五輪出場決定

U-23サッカー日本代表がAFCのU-23選手権で3位以内を確定させ、見事今夏リオデジャネイロで開催されるオリンピックへの出場を決めました。

 

オリンピック本戦出場をかけた大事な選手権の準決勝は、日本が苦手とする中東勢であり、この世代のアジアNo.1とも言われているイラクとの対戦となりました。日本は前半26分に久保のゴールにより幸先よく先制するも、その後は追加点が取れないまま一進一退の攻防が続き、ついには前半終了間際に一瞬のスキをつかれてイラクに同点ゴールを許してしまいました。後半に入っても両者譲らない展開が続き、延長戦突入を覚悟したロスタイムにドラマが待っていました。右サイドでうまくボールを受けた南野がゴール前にパスを上げると、イラクGKがパンチング。その弾かれたボールをペナルティエリアの外で拾った原川が豪快にミドルシュートを打ち、劇的なゴールを奪いました。ゴールが決まった瞬間は日本時間の深夜の0:30頃でしたが、つい興奮してしまい大きな声を上げて喜びました。

 

この勝利により日本代表は1996年のアトランタオリンピックから6大会連続の本戦出場となりました。オリンピック出場が続いていると、つい我々も出場して当たり前だと感じてしまいがちですが、アジア予選というのは本当に厳しい戦いであることをこの大会を見ていて実感しました。また、選手たちにとっては自分たちの世代で連続出場をストップさせるわけにはいかないということで、そのプレッシャーも相当なものだったと思います。その気持ちが試合終了後の遠藤キャプテンの涙にも現れていたと思います。

 

オリンピック出場を決めた日本代表ですが、U-23選手権は決勝戦を残しており、対戦相手は永遠のライバルである韓国に決まりました。是非この一戦に勝利し、アジアチャンピオンとしてオリンピック本戦に出場し、世界を驚かしてほしいものです。

 

がんばれ日本!!

償却方法及び耐用年数と相続取得

相続は包括的承継

相続は包括的承継といわれ、相続取得財産は相続人が相続時に取得するのではなく被相続人の取得時から引き続き所有をしていたものとみなすことになっています。これを、取得時期、取得価額の承継といったりします。その財産が減価償却資産のときは、取得時期と原始取得価額と償却累計額と未償却残額を引き継ぎます。

包括的承継の趣旨が、人格間での権利義務の変動がなかったものと考える、ということであれば、減価償却の他の要素である償却方法や耐用年数も一括して引き継ぐというのが自然なことのようにも思われます。

 

償却方法も引継ぐべきかは文理解釈で

それで、建物について被相続人の選択していた定率法の適用が引き継げるべき、と主張して訴訟になった事例がありました。最高裁まで争われましたが、判決は、取得とは所有権の取得の意であり、相続取得も取得の一種であり、法令で取得時期別の選択可能償却方法の制限をしている以上、相続取得もその定めに服するのは当然との文理解釈を示して、納税者を敗訴にしました。

 

耐用年数を引継ぐべきかは趣旨解釈で

この判決を承けて、それならば、償却方法のみならず、耐用年数も引き継げないはずだと判断して、相続取得は中古資産の取得に該当するから、中古資産取得時の耐用年数算定方法が適用できるはず、と主張して訴訟になった事例が次におきました。裁判は、地裁高裁を経て、現在最高裁に上告されています。

地裁高裁ではいずれも納税者敗訴の判決になっているのですが、こちらの判決は前の判決と異なり、条文の文言を前提とする文理解釈ではなく、趣旨解釈による判決になっています。法令には取得価額の承継としか書かれてなかったとしても、その趣旨を考慮すると、取得価額承継の文言によって耐用年数、経過年数及び未償却残高についても承継することを予定していると解釈すべきが相当と言えるとしています。

 

行政も司法も論理無視でよいのか

それぞれの判決を読むとそれなりの論理の一貫性はあるのですが、二つの事例の判決を通貫した論理の一貫性はありません。最高裁で不受理となってこのまま判決が確定するのかも知れませんが、モヤモヤの気分が残ります。

立法趣旨にそぐわない 事業所税の課税拡大

事業所税とは

事業所税は、人口・企業の集中に伴う都市環境の整備のための財政需要の増大に対処するため、1975年度税制改正で市町村の目的税として創設されました。高度経済成長末期です。

当初は政令指定都市など人口50万人以上の都市が課税団体でしたが、その後人口30万人以上の都市とされました。市町村税とはいっても、町村や一般の地方の市とは無縁な大規模市税です。

 

対象となる市が増えている

平成の市町村大合併で、大きな地方中核市の周辺の市町村が合併消滅編入された結果として、規模要件を充足する形式上大きな市が増え、課税団体と判定される市が増加しています。

市町村合併特例法により、人口が30万人以上になったとしても少なくとも5年間は課税団体になれないことになっていましたが、その経過期間も過ぎて、新規の課税自治体が増えているところです。

 

異変が起きている

現在は、東京都の特別区を筆頭に、政令指定都市20市のほか、55市、合計76市が課税自治体になっています。その結果、まわりは山と田畑ばかりである地域の企業が課税対象地域に含まれることになる、という新たな現象が生まれ、突然思いがけない課税が起きることになったという事例が現れています。

 

事業の拡大の結果の課税ではなく

都市の中に事業所を増やしたので課税されることになったというのが通常ですが、周辺農山村が市に編入されたので農山村部の事業所が課税されるようになる、というのは予定外の事態です。

なお、事業所税の事業所とは、事務所、店舗、工場、倉庫等を指し、自己の所有に属するか否かは無関係で、賃借物件も含まれます。

 

事業所税の留意すべき問題点

事業所税の免税点は、事業所床面積1000㎡以下、従業者数100人以下で、それを超えると㎡当り600円、給与総額の0.25%という課税が、基礎控除等激変緩和措置のないまま生じます。床面積免税基準を超えると最低でも60万円の納税額となります。

床面積や給与への外形標準課税で、赤字企業でも課税です。固定資産税や事業税の外形標準課税とも重複性があります。

役員と旧姓の登記

夫婦別姓について最高裁が初めての判断

平成27年12月、夫婦別姓を認めない民法の規定について争った裁判で、最高裁判所が初めて「憲法に違反しない」という判断を示しました。夫婦が同じ名字にするか別々の名字にするかを選べる「選択的夫婦別姓」については、女性の社会進出などに伴い長い間検討されてきましたが、今後も制度の必要性を巡ってまだまだ議論が続きそうです。そうは言っても、職務上旧姓を利用しないと不便が生じる方も多いですよね。民間企業や公務員、弁護士などの国家資格者をはじめ、旧姓利用を可とする団体もだいぶ増えてきました。こうした流れを受け、昨年から、法務局でも役員の旧姓を登記することができるようになっているのをご存知でしょうか。

 

法務局でも婚姻前の氏が登記可能に

これまで、商業登記簿では戸籍上の氏でのみ登記を認めていたため、普段対外的に旧姓で職務を行っている役員であっても、登記簿上では新姓しか確認することができませんでした。周囲が馴染んでいる氏と登記簿上の氏が違うと、同一人物であることを都度何らかの資料で説明しなくてはならず、不便な思いをされた役員の方々も少なくないでしょう。平成27年2月27日に施行された「商業登記規則等の一部を改正する省令」では、商業登記簿の役員欄に役員の婚姻前の氏を併記することができるようになっており、こうした煩わしさから解消されることにも期待が持てそうです。

 

登記の申出方法

婚姻前の氏の登記については現在、①設立の登記、②清算人の登記、③役員又は清算人の就任による変更の登記、④役員又は清算人の氏の変更の登記のどれかを申請する際、同時に申し出ることが認められています。これらの登記を行う際、婚姻前の氏を証する書面として戸籍謄本等を添付することで、旧姓が括弧書きで併記されます。尚、旧姓の登記ができるのは婚姻により氏を改めた方に限られており、旧姓のみの登記ではなくあくまで新姓と旧姓との併記になることには注意が必要です。

旧姓でお仕事をしていらっしゃる役員の皆様は、次の役員変更登記を行う際に、一度検討されてみてはいかがでしょうか。

中期経営計画が陥る誤り

中期経営計画は、3~5年を期間として策定される経営計画で、成長性・効率性・健全性などを指標とし、企業体質の改善を主眼として策定されます。短期経営計画(1年)が事業目標の達成、長期経営計画(10年)が経営ビジョンの実現に置かれるのに対して、中計(中期経営計画)は業績への影響度が最も大きいとされています。

 

中期経営計画で生じやすい誤り

中計でよく起こる誤りは「過去の成功要因に対するこだわり過ぎ」にあります。

例えば、強力なブランド力を持つ商品の独占販売契約が過去の成功要因で、利益の主要な源泉となっていた場合、その要因が不変であると考え、中計で販売拠点の増加など体制強化に務めたが、当てが外れて、中計期間内に生じた市場・顧客の変化によるブランド力の低下で、市場の偏在在庫の膨張、倒産につながった、などのケースが過去に起きており、一般的にこのような外部環境変化に対する適応力の弱さが中計挫折の原因となっております。

 

中期経営計画で的確な環境適応を

 このような誤りを防ぎ、時代の様々な変化を把握して、企業の環境適応を的確に行なうことで、成長性・効率性・健全性が確保され、体質を強化することができます。

そのため、中計の基本的フレームワークとして、外部環境・内部環境の変化を的確に評価するSWOT分析・クロスSWOT分析等の手法を活用し、「強みを機会に活かすこと」が重要ですが、中計の場合、最も注意を要するのは、過去の強みや機会(成功要因)にこだわり過ぎ、それを制約条件としてしまう誤りで、その結果変化に対する対応力を弱めてしまうことです。

 

経営者の留意点

トップは外部環境・内部環境を直視し、特に過去の成功要因については、変化が起こり得ることを前提とした代替施策を準備することも必要です。成功要因が存在し続ける筈だと見る“希望的観測”を避け、過去の成功要因が実際に事業発展の制約条件となり始めたときには、代替施策を始動させる周到、かつ柔軟な変化への対応に注力しましょう。

中期経営計画の真の目的は、経営環境に適応することにあり“過去の成功要因が持続する希望的観測”はその有効性を阻害することもある点に注意が必要です。

留学生新卒者 研修・配属の注意点

新卒者の入社時研修

新卒者が本社勤務になる前に、まずは自社の業務を知るため、現場での研修を積むのは決して珍しいことではありません。その研修結果を基に適性を見て、具体的な配属先を決めることもあるでしょう。しかし、留学生の新卒者をこうしたステップで受け入れる場合には、少し注意しなければならない点があります。

 

就業内容が限られている「ビザ」

外国人の方は、30種類ある在留資格(いわゆる「ビザ」)のうち、日本での滞在目的に合わせたどれか一つを持って在留しています。現在、留学生の方の約8割が「留学」ビザから就職と同時に「技術・人文知識・国際業務」というビザに切り替えており、留学生を採用した企業のほとんどが、このビザを持った新卒社員を雇用することになります。このビザで許可されている就業内容は「理学、工学その他の自然科学の分野若しくは法律学、経済学、社会学その他の人文科学の分野に属する技術若しくは知識を要する業務又は外国の文化に基盤を有する思考若しくは感受性を必要とする業務に従事する活動」と規定されており、職種としてはエンジニアや通訳、翻訳、貿易関連業務などが当てはまります。あくまで高度な知識・技術が必要とされる業務であり、いわゆる単純労働には従事できません。

 

「ビザ」と研修時の注意点

たとえば食品の輸入を行い、その販売小売店を経営する企業が、本社の貿易業務を担当する要員として留学生を採用したものの、社内の業務を把握させるため、店舗で販売員として研修するよう命じることは自然なことでしょう。しかし、販売員として接客に当たることは「技術・人文知識・国際業務」ビザで許容される内容ではないため、いくら研修とは言ってもこの期間があまりにも長いと不法就労とみなされかねません。では、どれくらいの期間であれば研修として単純労働への従事が認められるのでしょうか。これについて具体的な規定はありませんが、法律上、「当該在留資格に係る活動を継続して3か月以上行っていない場合」は「在留資格を取り消すことができる」とされていますので、この3か月というのがひとつの目安にはなります。また先述の通り、就業内容はビザで許容される範囲にとどめる必要がありますので、当初配属予定であった職種から変更する場合は慎重に検討しましょう。

日本における難民認定申請の現状

各国での難民受け入れと課題

内戦が続くシリアからの難民受け入れが課題になり、世界では積極的な受け入れを求める声が高まっていましたが、フランス・パリでのテロ等を受け、各国で難民申請に関し慎重な対応を取らざるを得なくなってきました。しかし、テロ以前は日本でも難民の受け入れに協力的であったかというと、決してそうとは言えません。そもそも日本の難民認定制度は、他国と比較して圧倒的にハードルが高いのが実情なのです。

 

日本で「難民認定」は難しい?

「難民」とは、「人種、宗教、国籍、特定の社会的集団の構成員であること又は政治的意見を理由として迫害を受けるおそれがあるという十分に理由のある恐怖を有するために国籍国の外にいる者であって、その国籍国の保護を受けることができないか又はそれを望まない者」とされています。難民として認定されるためには、この定義に当たることを申請者自らが書面等の証拠や証言により立証することを求められます。

しかし、実際のところ、「迫害を受けるおそれがある」ことを、書面で立証することが極めて重要な日本の運用では、この認定に足る十分な証拠資料を集められるケースはごく稀です。平成26年度は申請が5,000件、処理数は3,169件に上りましたが、このうち難民と認定されたのはたった11件と、1%にもなりませんでした。

 

それでも申請件数は右肩上がり

ほとんどが認定されていないにもかかわらず、実は5年前の平成22年から申請件数自体は5倍近くにも跳ね上がっています。その要因の一つとされているのが、就労を目的とした偽装申請の存在です。平成22年3月の運用改正後、正規在留中の者が難民認定申請を行った場合については、一定期間経過後一律に就労を許可するようになったことで、就労を目的とした申請が増えたと指摘されています。しかしこれでは認定審査が長期化し、本来救済されるべき案件に支障をきたしてしまいます。こうした事態を受け、法務省では平成27年9月、就労しなくても生計維持が可能と判断される者や、正当な理由なく前回と同様の主張を繰り返す再申請者については、申請に対する判断がされるまでの間、在留は許可するが就労は許可しない方向に運用を見直すこととしました。難民については非常にデリケートな課題ですが、こうした現状があることは知っておく必要があるかもしれません。

定型職社員の給与制度

定型職社員の給与制度を設計する望ましい考え方と代表的な給与体系について紹介致します。

 

社員の業務と給与体系

定型職とは、生産技能職・パソコン操作等の事務職・保安警備職・狭い範囲の販売職など、基本的に定められた手順と判断によって製品やサービスをアウトプットする業務であり、その成果は「製造・販売・事務処理などの正確性・効率性(スピード)」であり、一般的には習熟を必要とします。

したがって望ましい給与体系は、習熟努力のインセンティブを重視して次の二つの体系が用いられます。

①   職務等級別職務給(単一型)+習熟給(積上型または習熟レベル別定額)

②   職務等級別職務給(等級内習熟で位置付ける範囲型)

①の例(習熟レベル別定額)を右の表に例示します。

また、定型職を目標管理制度の対象とする場合は、工程ごとのチーム共同目標を設定し、チームの成果(効率・生産性)と担当者個々の習熟度向上による貢献を評価することで、給与制度と連動できます。

 

【定型職の給与制度(例)】

職務等級別・習熟レベル別給与額

等級 習熟度レベル別給与額(単位:千円)
基準 A
170 172 174 176 178
160 162 164 166 168
150 152 154 156 158

 

【職務等級別・習熟度レベル基準(例)】

等級 担当職務 習熟レベル
○○工程 A 工程全般の指導可
B 指導補佐が出来る
C △△の遂行可能
D □□の遂行可能
基準 ××の遂行可能
▽▽工程 A 工程全般の指導可

 

経営者・管理者の留意点

中途採用者は申告された経験や技能レベルから、見定め・評価期間をおいて、実力に見合った給与体系上の位置付けを決定すると良いでしょう。

福岡旅行

落合です。

博多のうどん平という店のごぼ天うどんが食べたくて、福岡1泊旅行に行ってきました。

 

博多駅に着いてすぐにうどん平に行ったのですが売り切れて閉まっていて、近くのラーメン屋へ。

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その後庭園やら、飛行機やらを観に行って時間を潰してから友人と合流しました。

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友人と博多駅のイルミネーションを観たり、神社にお参りしたりした後に、テレビ番組のアメトーークの屋台芸人で紹介されていた、ともちゃんという屋台に行きました。

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焼き物が美味しく、色々食べた後に締めのラーメンを頼んで美味しくいただきました。

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ラーメンも食べ終わり話していると、手が器に当たってしまいとんこつスープがズボンと下に置いていた着替えも入っているトートバッグの中にかかってしまいました。

気分が落ちて広島に帰ろうかと思いましたが、なんとか持ち直して、着替えの服を買って洗濯機でバッグごと全て洗って、なんとか旅が続けれることになりました。

 

2日目は博多うどんを食べて、櫓を観に行って、大宰府に行って、国立博物館に行って、福岡市美術館に行って、ラーメンを食べて無事広島に帰りました。

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結局うどん平は2日目もギリギリで閉まっていて食べることは出来ませんでした。

またリベンジに行きたいと思います。

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